ドローンがコロナウイルス感染拡大防止に一役!世界で注目されるドローンの利活用

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2019年秋に中国の武漢で発症し、瞬く間に世界中に拡散した新型コロナウイルス。感染者は増加し続けており、世界中で外出自粛要請やロックダウンが行われています。

見えない敵の正体が解明されていない現段階で私たちができる事は「密閉・密集・密接」の3密を避けることです。人と接しないよう注意喚起がなされている今、ドローンの利活用が注目されています。

ドローンで健康状態をチェック

©︎Vital Intelligence,inc

カナダのサスカトゥーンに拠点を置くドローン会社Draganfly社は、オーストラリア国防省、南オーストラリア大学と、『パンデミックドローン』の共同開発を進めると発表しました。このプロジェクトにはディープラーニングを活用したヘルスケアデータサービス事業を展開するVital Intelligence社も協力するとのことです。

この『パンデミックドローン』とは、様々なセンサーカメラと人工知能(AI)を組み合わせてドローンに搭載し、人々の健康状態を空からチェックするというもの。元々は戦後や災害救助の際にヘリコプターを使用し、空からバイタルサインを拾って負傷者を見つけていたことから、着想を得たとのことです。

Vital Intelligence社の技術により離れた場所からの心拍数、血圧、体温をチェックすることが可能。ドローンのカメラにセンサーを搭載することで、空からの健康チェックを可能にします。

「パンデミックドローン」導入計画

導入計画ではまず初めに、米国ニューヨークなどの感染者が多数報告されている区域にドローンを配備するとのこと。また病院などの医療施設にも配備し、出入りする人間の感染率を確認するためにも活用したいと開発者は述べています。収集された情報は、個々のユーザーに送信され、安全なクラウドサーバーに保存されます。

現在、米国ではFAAの許認可無しでドローンが人の上空を飛行することは禁じられています。開発者は、このドローンが人々の健康状態を調査するのに、FAAの規制を緩和する必要があると述べています。また、必要なセンサーを搭載するには十分なサイズのドローンである必要があり、ドローンに対する恐れを緩和する努力や、人々の理解も必要であると述べています。

この「パンデミックドローン」は、2~4ヶ月後の完成を予定しているとのことです。

ドローンの積極活用が目立つ中国

中国ではドローン配送会社であるJD.comがロックダウンされた集落に物資を届けました。また、感染震源とされている武漢の近郊で深刻なウイルス被害を受けている浙江省では、杭州のスタートアップであるAntwork社がドローンで医療物資輸送を行いました。

ドローンによる物資の輸送は、荷物と人との接触を減らし二次汚染を防ぎながらも、通常の道路輸送よりも二倍以上も効率を向上させているといいます。中国の有名ドローンメーカーであるDJIも農薬散布用大型ドローンを用いて深圳市で300万坪メートルに消毒剤を散布しました。

こうしたドローンを利用した先進的な取り組みが、コロナウイルスの感染者拡大防止に一役買っています。

ドローンが新型コロナウイルス対策に一役!海外の活用事例

編集後記

世界中で深刻になりつつあるコロナウイルスとの戦い。ドローンなどの最新テクノロジーと連携することで、感染拡大を防止することができます。今後もドローンの新たなる可能性に要注目です。




2020.04.14